第2回南三陸いのちめぐるまち学会大会の様子

私たちの経済や社会は生態系に支えられて成立しているのに、経済優先の時代が続いた結果、日本全国でどんどん生物多様性が減り、生態系のさまざまな機能が失われています。直接要因には、環境の改変、乱獲など過剰利用、外来生物、気候変動、日本では人口減少による管理不足などがあるけれど、その背景にある間接要因として社会や経済や教育まで含めて考えないといけないのではないか。今年閣議決定された国の「生物多様性国家戦略2023-2030」にも、私たちの暮らしや経済を変えないといけないと明記されたし、南三陸町が作った「志津川湾 保全・活用計画（2022）」も同様の内容です。しかし、いい世界にするために何が必要かを考える時、学術的な基盤はありません。だから創ろう！というのが、S-21のミッション。吉田さんによると、「学術的には非常にチャレンジング」な研究のようです。

続いて、S-21「サブテーマ5-（3）森里川海」チームで南三陸町の研究をしている重藤さわ子さん（事業構想大学院大学教授）が登壇しました。このチームの目的は、暮らしや産業を起点としている地域の方々の視点から、自然資本と地域経済とのつながりを解明し直すこと、そして、新しい時代に向けて人間と社会との関係性を再構築すること。重藤さんは、自然豊かだった故郷の川が、ある日突然コンクリート3面張りになって生き物と親しめなくなり、農業の生産効率を上げるための環境改変が逆に耕作放棄地を増やしていくのを見て、「なんかおかしい」と感じ、農業経済学を志したそうです。都市に食料や燃料や資材を売っていた地域が、外から買うようになって経済も環境も荒廃していく構造があるけれど、再生可能エネルギーなど「地域資本」を見直して循環の力を取り戻せば、「消費を前提とした生活と比べ、より豊かな暮らしを成り立たせることができるのでは」と重藤さん。南三陸での研究では、自然資本と地域経済の関連性を見える化するための「地域情報プラットフォーム」構築を目指しているそうです。例えば、南三陸町を象徴する活動であるFSC認証、南三陸BIO、ASC認証が、どういう研究や自然資本の蓄積によって実現したのか、そして、その実現が何を生み出すのか、という一連のつながりを可視化することを目指しています。さらに、国や地域がすでに持っている情報を共通の地図上に統合して、地域の方々が活用しやすいように表現したいそうです。「地元の方々に知恵があります。外部者の我々、学の知恵が一緒になって、南三陸町が循環型社会のトップリーダーになることを目指します」と語りました。

まず藤山さんは、いまだに一極集中が続く日本は異例だと指摘しました。「一極集中は絶対に循環型にならない」として、各種シェアリングや、南三陸のいのちめぐるまちづくりのような「有限な世界で無限を創り出す文明が求められている」と語りました。この人口減少の時代に、実は南三陸町では、20歳前後を除く多くの世代で流入が流出を超過しています。特に子連れ世帯が移住してきているのは地方の町村では珍しいとのこと。ただ、現状のままでは人口減少が止まらないため、就職や結婚など社会的に移動が起こりやすい20-30代が定住する地域社会づくりが課題です。入谷地区に限れば急激な人口減少が予測され、この5年ぐらいが勝負とのこと。入谷は南三陸の生産力の中心地なのに農業人口で多いのは70代後半で、シミュレーションでは15年で半減の見込み。新規就農が年に2～3人は必要です。でも、人口11人の入谷七区だけを見れば、新規就農を10年に1人確保できれば維持可能という結果に、会場から「それなら」という反応がありました。とはいえ人口や農業だけでは地域は持ちません。藤山さんは「人間も生き物で、まさに生態系なんですね。これがうまく絡まって日々の暮らしや生業を支えている」と、地域の農林業、福祉、教育、防災、コミュニティなどの組織や団体を全部書き入れた関係図を例示しました。入谷の人口2,000人弱はタワーマンション1棟に収まる規模ですが、地域にはタワマンのコミュニティとは比べものにならないほどの組織があり「役のほうが人口より多いかもしれん」状態。藤山さんは、土地利用についても、森林の樹種や土壌の違い、担い手の有無まで細かく調べてデジタルマップに落とし込み、「持続可能性シミュレーター」として将来予測に役立てることを目指しています。江戸時代の入谷村は1,163石で、当時の再生可能資源だけで1,000人以上を養っていたそう。藤山さんはエリア内で自給できる食料やエネルギーを「21世紀の石高」と呼ぶことを提案していて、「南三陸には『先着Ｘ名様宣言』を出してほしい。多けりゃいい時代じゃないんです。むしろ、ちゃんと命がめぐる力に応じて、人々が安心して暮らしていけることを考えたい」と語りました。基本的な戦略は、外に出て行っていたお金を取り戻し、地域に拠点や会社を作り、次世代の定住を支えること。そのために、先ほどの図やマップのように地域をもう1回きちんと、みんなで分かり直すことの重要性を強調しました。今こそ「地域資源を棚卸しして、10年、20年、30年先をシミュレーションし、その見通しの上に勇気ある先行投資をして、仕組みづくりや、いろいろな共有化を進めていく時代」であり、「こういうことを学ぶ大学が欲しいですね」と、南三陸町の大学構想にも期待を込めてくださいました。

参加者同士の対話の時間も、質疑応答も白熱しました。「閉じこもり型の循環ではなく、疎開保険やパートナーエリアなど大都市と連携を」「日本の循環型社会や再生可能エネルギー普及が欧州の2周遅れになった理由は、大合併による自治体の自己決定権喪失、大手電気会社の台頭、縦割りの弊害」といった興味深い対話が続きました。

このままでは持続不可能なので、生物多様性の損失を反転させる必要があるというわけです。生物資源は繁殖や成長で増えるため、いわば元本を減らさず利子分だけいただき続けることができますが、世界には食べ物が足りていない社会もたくさんあるため、過剰利用を抑える工夫などしつつ利子を最大化し、より多くの恵みを取り出す必要があります。一見、単純な理屈ですが、「自然の利用を最適化するのはめちゃめちゃ難しい」と近藤さん。なぜなら、自然の機能は多様で、それを利用する人の目的も利害関係もさまざまで調整しにくいからです。さらに、「人間側だけじゃなくて自然側も複雑」と言って、近藤さんは、カリブ海の多種多様な魚の関係性を描いた、細い線が入り組んだ図を示しました。また、ある海辺でヒトデだけ取り除いた結果、イガイしかいなくなってしまったという有名な実験を引用し、思わぬ連鎖反応が起き得る生態系の難しさを語りました。

この複雑性を克服するためには「把握、予測、上手な利用」の3つが大切と近藤さん。特に「自然を観測で把握する」ことについては、相手が巨大なので、科学技術だけでは難しく、地域コミュニティなど多様な主体との連携が必要になると強調しました。その手法として、詳しく説明されたのが、環境DNA調査です。これは「科学捜査の自然版」のようなもので、水中に浮遊するDNAから、そこに生息する生物種を推定します。調査キットは簡易化できるので、全国の海辺で毎年、市民による調査が継続していて、その結果はウェブサイト「ANEMONE（アネモネ）」で公開されています。この調査は陸域にも応用され、今年の4～7月には登山家や自然愛好家と連携して、川の水から、ヒグマやツキノワグマ、ニホンジカなどのDNAを検出したそうです。外洋の環境DNA調査には日本郵船など企業の船舶も協力し、科学者の力だけでは到底集められなかった生物多様性情報が集まるようになってきました。

「自然がどう反応するか予測する」ことについては、魚の海面養殖場が環境に与える負荷を調べ、「一次産業は巨大な人間社会と自然の結節点にある。裏を返せば、自然と結び付いて生業を成り立たせている人々は自然を守る人になれる」と気付かされたそうです。さらに、つい最近の研究では、志津川湾のカキ養殖棚のロープに海藻がいっぱい付いていることから、その周辺の環境DNAを調べたら意外な魚が見つかったとのこと。磯焼けが進行して沿岸の海藻がダメになった時に養殖棚が生き物たちの一時的な退避場所になる可能性があるという最新の情報を共有くださいました。

こうした経験から、近藤さんたちが東北での立ち上げを検討しているのが「ネイチャーポジティブ拠点」です。自分が得意なことを持ち寄って地域の中で課題を解決しながら、それを横展開できるようなネットワークを構築するため、自然の価値を見える化し、ネイチャーポジティブにお金が流れる仕組みをつくり、どんな地域でもネイチャーポジティブを実現できるように人材を育てる、そんな構想です。近藤さんが地域コミュニティとの連携に熱心に取り組むきっかけは、2020年に南三陸の漁業者さんから投げかけられた「どうしたらサケは帰ってきますか？」という質問でした。「それは難しい問題です」としか答えられなかったことから、科学者に何ができるかを深く考え始めた近藤さんは、「南三陸町は僕を大きく変えた場所です」という写真で講演を締めました。現場の知恵者と大学の知恵者が交わることの大切さを実感するエピソードでした。

日本政府は2030年までに温室効果ガス46パーセント削減を閣議決定して脱炭素社会に動いており、主な政策の一つが化石燃料から再生可能エネルギーへの転換。しかし西川さんは、「地方にとっての便益性という点で課題がある」と言います。再生可能エネルギーは天候の影響を受けるし、特に東北地方沿岸部や山の地域で自然景観を損ない生態系への影響も懸念される、さらに、その電気を実際に使うのは関東や関西です。そこで、宮城大学が立ち上げた同研究チームでは、海洋や森林の自然資源による炭素貯留や固定（ブルーカーボンとグリーンカーボン）に着目。地域の自然資源を活かすネガティブエミッション（正味の温室効果ガス排出量をマイナスにすること）を目指し、2050年の南三陸で「自然環境と経済が共存する魅力的な地域社会」「次世代につなぐ新たな産業基盤の構築」「エネルギーの地産地消によるレジデンスの強化」を実現しようとしています。今年は南三陸でワークショップを3回開催し、地域の方々から「誰もが活動できる仕組みが必要」「具体的な数値など可視化を」といった意見をいただいたそうです。まずは10年後の目標を見据えて動き始めていて、その一つが、磯焼け対策です。西川さんは東日本大震災後1週間目から南三陸に入って復旧支援を行いましたが、その過程でウニの大量発生を耳にしました。その後、藻場がウニに食い尽くされたと聞きました。南三陸の近海は黒潮と親潮が混ざり合う世界の三大漁場の一つですが、近年は海水温の上昇や食害などの影響で藻場が消失する「磯焼け」が深刻。2019年には、藻場面積が5年前の半分になりました。海藻が減った海底に残されたウニは身入りが悪く、平均取引価格が岩手ではキロ1500円なのに南三陸ではキロ500円。西川さんたちの研究チームは、ウニを減らし藻場を再生できればブルーカーボン創出や、カーボンオフセットのクレジット取引による地域資源創生のチャンスになると考え、磯焼けウニを買い取り養殖することを事業化しようとしています。また、ウニの5つに分かれた身を傷付けない特製の殻むき装置を開発中です。さらに、殻を割らずに身入りを保証できるよう、近赤外線によって非破壊でウニの中身が分かる機械も開発して、取引価格の単価向上をねらっています。陸上植物のクローバーをウニに食べさせ身入りや栄養価を良くする研究も進めています（片山亜優さんたちのポスターセッション発表内容）。そのほか、藻場の状況による獲って良いウニの量の検証、カキ殻やホタテ殻の活用、田んぼからのメタン発生抑制など、いろいろな研究がチーム内で動いていることをご紹介いただきました。

質疑応答では、歌津地区の漁業者さんから、「かつては集落ごとに処理場があって、各漁家がそれぞれむいて漁協に出荷してお金になっていたけれど、震災で処理場が全部壊されたので、今は漁協に出荷できない。みんな自家消費です。歌津の海から上がるウニはすごい量。以前のような体制ができないとウニは減らせません」という貴重な発言があり、研究者が感謝する場面もありました。また、別の参加者の「脱炭素は、まずは省エネ。炭素貯留や固定などネガティブエミッションは、どうしても減らせない場合のものでは。計画しているネガティブエミッションの規模感は？」という鋭い質問には、宮城大学から、「再エネや省エネの取り組みは当然やっていく、ネガティブエミッションの予算は正直そんなに多くなく、まずは、どれぐらい寄与するかを確認したい。太陽光や風力を自分ごとできる地域づくりは必要なので皆さんの意見が聞きたい。再エネに経済的便益性があるような政策も必要で、これは自治体との相談になると思う」といった回答がありました。

その調査の中で、1960年のチリ津波の思い出話を何度か聞くことがありました。チリ津波は、チリ南部で発生した観測史上最大のマグニチュード9.5の地震に伴う津波で、約24時間かけて南三陸町（当時は志津川町）に到達して大きな被害を出しました。5年間の調査の終盤に、ふと「今回のマグニチュード9.0の地震は逆にどうだったのか」と調べると、環太平洋地域に広く津波が届いていたこと、チリ北部のPuerto Viejoという漁村では100軒近い家が流出していたことが分かりました。そこでチリに飛んで話を聞くと、その漁村には、地震発生から約24時間後の2011年3月12日午前3時頃に最大4メートルの津波が襲来しており、幸いにして亡くなった方はいなかったけれど、今も基礎の部分だけが残された家の跡など、いろいろな被害の記録があったそうです。内尾さんは、そこでも同じようにフィールドワークをして、「東日本大震災を対岸から浮かび上がらせる」ような論文を書きました。
なお、この地へ津波が到達した頃、日本では、福島第1原発が爆発していました。一方、震災起因漂流物は津波より何カ月も遅れて海流に乗って北米に行き着きました。そこでは瓦礫を処理するコストのほか、漂着した日本の在来種も問題に。東北で震災復興のためにせっせとワカメを育てていた頃、北米では一生懸命ワカメを駆除していました。内尾さんは、地球上でほぼ同時に起きた2つの出来事を見事に対比して見せました。

1960年のチリ地震津波の30年後に、駐日チリ大使が南三陸町を訪れて国際交流が始まり、チリのイースター島のモアイが南三陸町に贈られました。日本全国のモアイマップを作成した内尾さんによると、場所が特定できただけで日本80カ所にモアイ像があるけれど、「実際にイースター島の彫刻家が彫った」南三陸町にあるモアイは唯一無二の存在とのこと。内尾さんは過去3回イースター島を訪れていて、この講演でも、いろいろな写真を見せてくれました。お土産カルチャーの違い（現地のモアイグッズは写実的、日本はイラスト化や当て字の「最愛」など）、イースター島の学校で歴史を教えるアナ・マリア・アレドンド先生が南三陸町のことを書いた絵本『モアイ―日本への贈り物』、その先生のギャラリーに飾られた南三陸高校（当時は志津川高校）製作のモアイの缶バッジなど。

「文化人類学は大発明をしたり革新的な技術をもたらしていくことはできないけれど、調査をさせてもらっている南三陸町と遠い町とのつながりを見つけ出すような研究ができればいいなと思っています」。そんな内尾さんの飛び地研究は、「いつも町の人たちとの対話から生まれる」そうです。

◆話題提供

続いてマイクを持った山﨑真帆さん（東北文化学園大学現代社会学部助教）の話にも、南三陸愛があふれていました。東京育ちの山﨑さんは大学2年生の時、東北での災害ボランティアに参加して初めて南三陸町を訪れました。その後、内尾さんが事務局長を務めるNPO法人での活動などを経て、文化人類学の研究者になり、調査フィールドとしての南三陸町に再び通うようになりました。町内のハマやマチと、ヤマ（オカ）の歴史をひもとき、災害の人類学を深く深く掘り進むうち、人も物資も「巡る」という解にたどり着き、この「いのちめぐる」地域性に惹かれて、南三陸に「居着いてしまった」とのこと。今は仙台市と南三陸町の2拠点生活をしていて、その「ウチとソトの境界に立つ特異な立場を活かしつつ」2023年度は、被災自治体への移住者にスポットを当てた研究をしているそうです。生き方を含め、これから移住する方たちの参考になりそうなお話でした。

最後に、菅原裕輝さん（大阪大学大学院人文学研究科特任助教）が、「文系の視点」について語りました。スローサイエンスとも言われる「文系」は、文部科学省の文書に「解釈を通じた意味づけの学問」と書かれています。文系においては、意味解釈を豊かにするために、問題に対するアプローチとして「一歩立ち止まって」考える姿勢が重視されているそうです。菅原さんは、それを「発酵」と表現しました。そして、調査対象となる人々と生活を共にして観察したり質問したりする「エスノグラフィ（民族誌）」という専門用語を、「発酵させる材料を準備するプロセス」と説明しました。時間の流れに対して意識的であることも「文系の視点」の特徴で、現在だけでなく、過去を知り、未来を想像するプロセスも重視しているとのこと。南三陸町についても、いまや移住者を惹きつける魅力にもなっている町のビジョン「森里海ひと いのちめぐるまち 南三陸」が決定した背景を観察し、2015年頃に工藤真弓さんたちが運営していた「かもめの虹色会議」、さらにさかのぼって、2000年頃に故・横濱康継元筑波大学教授が志津川ネイチャーセンター（南三陸町自然環境活用センター）を立ち上げ、研究者として太齋さんが着任したことにも言及しました。

これは、当学会のおいたちとも深くかかわる歴史です。また、菅原さんは、敢えて暗めの話題も避けず、未来に関して南三陸町の子育て世代が抱えている不安にも触れました。さらに、「ハード面での復旧や復興が一区切りを迎えた」南三陸町の現在地についても改めて確認しました。文化人類学の力を遺憾なく発揮して、第1，2部を整理しつつ参加者の考察を促してくれました。

最初に問題提起をしてくださった農業者さんは、「これまで使ってきた自然の山の水は大量に出ていて、震災の時にも町民の命をつないだけれど、1カ月前からほとんど枯れてしまっています」と異変を伝えました。さらに、水脈を保つ冬の積雪が10年も途絶えていて下流域や海にも影響しかねず、「この議論をもっと深めて、本気になってアクションを起こさないとダメな時期にもう来ている」と訴えました。農林水産省のアドバイスも、酷暑下の米づくりでは役立たなかったそうです。「田んぼを深水にして水を常にかけっぱなしにしてと言われても、水がないのにどうやってかけんのや。それに広い田んぼで水を上の方から順番にかけ流したら下の方では、もう温水ですから」。これを受けて、太齋さんが「品種を変えるとか、テクノロジーで何とかできないですかねぇ。お金をかけずエネルギーも使わず、水を冷やす方法があるのかどうか」とつぶやくと、研究者から、「営農型太陽光発電（田畑の上に屋根のようにソーラーパネルを設置する）で遮光できて強すぎる日射を防げた所では、被害がなかったという報告があります」と一案が。エネルギーを生み出しつつ、果実などの焼けも防げるということで良さそうに思えましたが、早速、現場サイドから「大型機械が使えなくなる。担い手も少ないのに」という声が上がりました。後からネットで調べたらトラクターがパネル下を走っている画像も散見されたので、もっと対話を重ねたら打開策が見つかるかもしれません。

今朝がアワビの開口（採取解禁日）だったという漁業者さんは、「磯焼けが深刻でアワビも痩せているし、（僕は獲らないが）サケは本当に遡上してこない」と発言しました。カキ養殖の漁業者さんは、海洋酸性化の影響はまだ見えずカキの種は付き過ぎるぐらい付いているけれど、「水温が2度ぐらい平年より高くて、1年ものもだが、特に2年ものが斃死している。秋の収穫シーズンの始まりが1カ月も遅れ、春も高水温のせいか不明だが貝毒が増えてきていて、両側からシーズンが狭まってきて、収入がだいぶ減ってきたのを実感している」と語りました。「水温が上がると牡蠣の産卵期がずれる。産卵後に餌を食べて良い身になるのに、その時間が十分にとれないので出荷が遅れるんですね」というファシリテーター太齋さんの補足で理解が深まりました。

「将来的なことを考えた時、やっぱり環境変化って一次産業に従事している者にとってはすっごい不安なんです。（中略）今は日本全国どこに行っても、本当に自然を相手に闘いながらやっている状況だと思うんですよ。ぜひ先生方には（温暖化の緩和策など）強く世界に示せるような研究成果をお願いしておきたいなと思います。調査して終わりじゃなくて。よろしくお願いします！」。こういう農業、漁業の切実な状況を受けて、「（温暖化被害で）現場で困っている人の声を（温室効果ガスの主な排出源である）都会に届けないと間に合わない」というコメントも出ました。

「昔は自然の脅威が妖怪を生んだ。今また気候変動が脅威になって妖怪が出現するかもしれない。怖がらなくていいように、悪くなる前から予測して対処できる状態に持っていく必要がある」「境界を越境する人やシステムが大事」といった意見の「恐怖」「境界」というキーワードから、対話に再び「妖怪」が急浮上。自然界と人間界をつなぐ妖怪、理系と文系をつなぐ人材、など本大会では「つなぎ役」もキーワードでした。磯焼けの解決を急ぐ研究者が、自らを「つなぎ役」と位置付け、漁業者さんに協力を持ちかけて、最初は怒鳴られながらも、めげずに対話を重ねて仲良くなって一緒に活動した経験を語りました。ここで前夜祭で中貝先生が語った「コミュニケーションの重要性」も再登場しました。

「去年も1つ文系のお話しがあって嬉しかった。今年は文系の話がたくさんあった」とコメントがあった通り、「つなぎ役」と「コミュニケーション」から連想される「文理融合」も今回のキーワードでした。「歴史と伝統は自然科学と密接に関わりがある。一次産業は何百年も何千年も続いてきたことなので、理系の人間が（文系分野に）目を向けることがカギになる」「文系は質問がうまい。理系はコミュニケーション力が……（濁す）」「人文科学系は間に立って通訳をする」「必ずしも地元住民vs研究者ではなく、通訳者は地元にもいる。IターンやUターンの移住者が入っていると円滑に進む」「当学会は、地域で共通言語を作る訓練になっている」「ネガティブエミッションに戸惑い、21世紀の石高！に納得した。横文字よりも昔の日本語を使ってもらうと、もしかしたらみんなの心に届くのでは」。こうして、いくつかのキーワードが有機的につながり始めた頃、ちょうどお時間となりました。